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 納得できる治療の選択は、がんの医療においてきわめて重要な意味を持ちます。しかしながら、がん医療は急速に進歩し、年々その内容は高度専門化し、多様化・複雑化しております。こうした状況に対応し、がんについて適切な情報提供が可能な幅広い知識を有する医師を増やし、全国どこでも一定レベル以上の治療が受けられる体制を確保するため、2006年12月に日本癌学会、日本癌治療学会、日本臨床腫瘍学会の3学会と、全国がん(成人病)センター協議会の計4団体の連携により、本日本がん治療認定機構が発足いたしました。
 本認定医制度は、2005年6月30日に日本医学会より提言された「がん治療に関して認定医と専門医の2段階制とする」構想の第一段階を担う制度で、その取得には、がん医療に携わるに必須となる、多様な基盤知識の習得と研修が求められます。専門医制度が高度専門性を求める縦と深さの教育制度であるのに対して、本認定医制度は自らの専門領域を超え、知識技術を広げる横と幅の教育制度といえます。
 がん医療は今も、この時間も新たに進化しております。今後、新規医療の開発という点からも、得られているエビデンスをそのまま正確に把握することだけでなく、それらを評価し判断を下すことが出来る科学的思考力を身につけた「科学的思考力を有する医療者」の養成が強く求められてくることは明らかです(JBCTニュースVol.3)。専門領域を超えた幅広い視野を持ち、「がん治療の共通基盤となる臨床腫瘍学の知識及びその実践を支える基本的技術を有する」がん治療認定医の養成は、本邦のがん医療基盤を支える必須のアプローチとして今後さらにその重要性を増すものと考えております。
 制度発足以来10年目となりましたが、この間、今井浩三、平岡真寛両理事長のリーダーシップのもと、本邦のがん医療を先導する機構役員の先生方ならびに57ものがん関連学会の先生方のご尽力により、15,342名もの認定医が誕生いたしました(2016年4月1日)。資格取得者の全国津々浦々での活躍もあり、本制度の認知度は年々高まり、昨年度(2015年度)には、日本がん治療認定医機構として朝日がん大賞の受賞の栄に浴しました。また、現在大きな転換期にある本邦の専門医制度に関しても、日本医学会の「がん領域に関する専門医制度」についての提言(2014年5月)にのっとり、がん領域を代表して日本専門医機構の社員に加わり議論を進めております。
 こうしたなか、このたび本機構の第3代理事長を拝命することになりました。力不足は明らかですが、より良いがんの専門医制度の確立へ向け、国民のがん克服への思いに少しでも貢献すべく力を尽くしてまいる所存です。本機構、がん治療認定医制度へのさらなるご理解とご支援、なにとぞお願い申し上げます。
 
2016年6月
一般社団法人日本がん治療認定医機構
理事長  西山正彦
 
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